生分解性プラスチックはなぜ普及しないのか?生産量は増える?

プラスチック

プラスチックは私たちの日々の生活を便利にしてくれています。ペットボトルに入った飲料を飲む人は多いですし、買い物をするとプラスチックのレジ袋に商品を入れてくれたりします。プラスチックは材料として耐久性に優れているのですが、それが環境中に放出されると長期で残留してしまうため深刻な問題となっています。

そのため環境中で分解される生分解性プラスチックが注目されていますが、普及があまり進んでいないようです。なぜでしょうか?以下に解説します。

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生分解性プラスチックはなぜ普及しないのか?

国際的に深刻となるプラスチックの環境汚染を解決するために、大手化学メーカーが生分解性プラスチックの研究開発を進めています。いくつかの生分解性プラスチックについては、増産されています。それだけ生分解性プラスチックに対する期待が大きいわけですが、世界で使用されているプラスチックの総量に比べれば微々たるもので、本格的普及はまだまだ先の話です。

生分解性プラスチックはなぜ本格的に普及しないのでしょうか?

一般的なプラスチックに比べてかなり価格が高いことがその原因の1つですが、それだけではありません。生分解性プラスチックの種類が限られており、従来から使用されているプラスチックを代替できる特性を発揮できるものが少ないということもあります。生分解性プラスチックの回収し、リサイクルシステムに組み込むという点でも、まだこれから取り組まなければなりません。

さらに詳しく解説します。

生分解性プラスチックですべてを代替できない

現在、日本では、PET、ポリエチレン、ポリプロピレン、塩化ビニル、ポリスチレン、ABSなどの多様なプラスチックが利用されています。適材適所というように、それぞれの種類ごとに特性や価格などの点で優れた特徴があり、各用途にもっとも適したプラスチックが使用されています。これらは生分解性プラスチックではありません。

生分解性プラスチックではなく、これらのプラスチックが優先的に使用されている理由は、価格・特性の点で各用途においてより優れているからです。生分解性プラスチックは、環境中に放出しても水と二酸化炭素に分解されるという特性にもっとも魅力があるのですが、価格がかなり高いことが課題です。さらに用途によっては、必要な特性(機械強度、耐熱性など)が実現できないこともあり、使いたくても使えない場合もあります。

したがって、現時点ですべてのプラスチックを生分解性プラスチックで代替することはできません。


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生分解性プラスチック用の分別処理が必要

日本では、多大な努力によってプラスチックのリサイクルシステムを構築してきました。諸外国と比較しても非常に優れたもので、廃プラスチックの有効利用率は2016年に84%に達しています。国内のプラスチックの生産量は減少傾向にあり、この有効利用率は向上してきました。しかし、冒頭で述べた中国の廃プラスチックの輸入禁止措置により、廃プラスチックのリサイクルシステムの改善が要求されています。

プラスチックのリサイクルは、主にマテリアルリサイクル、ケミカルリサイクル、サーマルリサイクルの3つからなります。この中でマテリアルリサイクルが、廃プラスチックを単純に再利用するリサイクルですので、環境負荷的にはもっとも望ましいとされています。サーマルリサイクルは焼却しますので二酸化炭素放出に繋がり、プラスチックとしては再利用できませんし、ケミカルリサイクルは、高品質のプラスチックに生まれ変わらせることができますが、化学反応を起こさせるためにエネルギーを必要とするからです。

ところが、マテリアルリサイクルに回されていた廃プラスチックの多くが、中国などの他国に輸出されていたわけで、要するに国内で発生した廃棄物を他国に押し付けていたわけです。もちろん、それらの廃棄物を引き受けてビジネスをしていた海外企業が存在したわけで、権力で押し付けていたわけではありません。さらにそれらの廃棄物は、何らかの状態で汚染されているものもあったようで、中国などはその環境への影響を懸念して輸入を禁じたわけです。

このようにして輸出できなくなった廃プラスチックが国内に滞留し、廃プラスチックの受け入れができなくなりつつあります。仮にすぐに生分解性プラスチックの使用量を増やしたとしても、この問題は解決しません。現時点では生分解性プラスチックのみを回収するルートが確立されて無く、通常のプラスチックと混ぜられてしまうからです。生分解性プラスチックと言えど、コンポストなどの生分解を促進する環境下に置かないと短期間で分解しません。また前述のように、従来からのプラスチックを大幅に生分解性プラスチックで代替することは現時点ではできません。

生分解性プラスチックを大規模に導入するには、PETボトルの回収システムのように、誰もが生分解性プラスチックと認識できるようなもので、それ専用の回収システムを導入しないといけないでしょう。現時点ではそのような用途がなく、それほどの導入量にはなっていません。

畑の表面を覆うマルチシートなどのように、使用後にそのまま回収しなくても分解してなくなるような用途から、生分解性プラスチックの導入を増やしていくことが現実的でしょう。

まとめ

現在問題となっているマイクロプラスチックによる海洋汚染や、中国等の輸入禁止による廃プラスチックの受け入れ能力が限界に達している件については、生分解性プラスチックを増やせば簡単に解決できるというものではありません。日本国内の廃プラスチックのリサイクルシステムの改善に取り組むことが急務です。またできるだけプラスチックの使用量を減らすことも重要でしょう。

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